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第9回大阪大学豊中地区研究交流会 -知の共創-

OSIPPからは西山克彦先生、遠藤勇哉先生が発表


2024年11月22日、第9回大阪大学豊中地区研究交流会「知の共創」が大阪大学基礎工学国際棟で開催された。

(写真中央:OSIPP講師 西山克彦先生)

大阪大学HP News:「第9回大阪大学豊中地区研究交流会」

 

このイベントは、人文社会科学系と基礎科学を重んじる理系の部局を有している豊中キャンパスにおいて、各分野で活躍する研究者同士がお互いの研究を知り、交流を深めることを目的として2016年から開催されている。

約4時間半にわたり開催された今回の交流会は、西尾章治郎総長による挨拶から始まり、続いてポスター発表形式での研究発表や情報交換会が行われた。OSIPPからは、西山克彦講師、遠藤勇哉助教が発表した。

当日は阪大に所属する研究者のみならず、豊中市都市活力部やサントリー文化財団による発表も行われており、各研究分野や所属の垣根を越えて交流する様子が見られた。また、教職員や学生に加えて一般市民の方々の参加も多く、それぞれに興味のある研究について担当者から詳しく話を聞いていた。“Live Locally, Grow Globally 地域に生き世界に伸びる”を理念として掲げる大阪大学にとっては、現在学内で進んでいる研究の内容を地域の方々にも知ってもらう、よい機会となったのではないだろうか。

(OSIPPライブラリー)

第9回大阪大学豊中地区研究交流会 -知の共創-

西山克彦 講師の発表

「少子高齢化・人口減少と外来医療サービスへのアクセス」

概要:地方の小自治体では、人口減少や少子高齢化が進み、外来医療サービスの存続が懸念されている。本研究では、2045年に予測されている各自治体の人口と住民の年齢分布を用いて、外来に従事する医師数がどう変化するのかシミュレーションを行った。その結果、内科では医師数はほぼ変わらないものの、皮膚科や小児科などで医師数の減少が予測された。また診療報酬を引き上げるだけでは、現在の医師数を維持することが難しいことも判明した。

 

 

遠藤勇哉 助教の発表

「候補者の顔に騙される?」

概要:選挙において、候補者の性別や公約の内容に加え、外見も有権者の投票行動に影響を与えることが示唆されている。本研究では、候補者の顔の印象と公約の内容の不一致が有権者の投票行動にどのように影響するのかをサーベイ実験を用いて検証した。その結果、女性候補者は男性候補者よりも「男性的」な公約を掲げる可能性が低く、その実現能力や当選可能性も低く見積もられる傾向が確認された。特に、支配的な顔立ちの女性候補者はより肯定的に評価されやすいことが明らかになった。